先の個人情報保護に関するブログ記事で電話番号について書いたが、以前、ある契約に関して電話番号を６つ求められたことがある。当時住んでいたマンションの敷地内の駐車スペースを借りるための賃貸契約に際してである。
手続きで武蔵小杉駅前のタイセイハウジー武蔵小杉支店を訪ねた際、窓口の女性から渡された１枚の用紙には住所と署名のほか、僕の自宅電話番号、携帯電話番号、職場の電話番号、そして連帯保証人についても同様の３つの電話番号、都合６つの電話番号を記入するようになっていた。
たかが住んでいるマンションの駐車スペースをひとつ借りるだけのことなのだが。
どうして６つもの電話番号が必要なのか聞いたら、「何かの時に確実に連絡がとれるようにするためです」と言う。一方で、こちらが知らされている相手側の連絡先は代表番号１つだけ。しかもその電話番号は、彼らの休業日はもちろん、その事務所の営業時間外は一切繋がらない。
こうした非対称性は認められない。相手側の主張に倣えば、こちらからだって急に連絡をとる必要がある場合だってあるだろう。だから、お前と事務所所長の自宅電話番号と携帯番号をそれぞれ教えるように言った。それならおあいこだからね。
「それはお教えできません」と突っぱねてくることはもちろん想像していたが、理屈で執拗にグイグイ主張し続けてやったヨ。いまならカスハラと言われるかもしれないが、理はこちらにある。
管理会社側は結局、事務所の代表番号しか教えなかった。腹が立ったので、求められた６つの電話番号のうち５つはデタラメを書いた。手続きはそれで問題なし。そういうものだ。
日本の企業は顧客の個人情報の管理に無頓着すぎるだけでなく、明らかに不必要で余計なまでの顧客情報を取らないと気が済まないきらいがある。つまりそれは、物事の意味を考えるということをしていない証拠である。
