所用で瀬戸内海の豊島を訪ねた。午後、三輪バイクのTUKTUKを港でレンタルして島内を少し廻る。
島の南側にある甲生の漁港をたずねたら、そこにアート作品の新作があった。
197体の子どもの像が海のすぐ近くに並んで立っているもので、今年の夏に展示を始めたばかりらしい。
197体は世界197国・地域をそれぞれ象徴し、それぞれの像の胸にはこの島からそれぞれの国の首都までの距離が、背中にはその都市の座標（緯度経度）が印字されていて、個々の像はそれらの国が位置する方角を向いている。
新学期が始まるのに際して研究科の事務所から「授業実施に向けたご案内」と称する文書が送られて来た（実際のところは、パスワード保護された大学サイトのページを送ってきた）。
その中に聴講禁止の項目があった。曰く「大学全体のルールとして、履修登録をせずに授業に参加すること（聴講）は禁止されております」。
これまでも聴講の学生を認めちゃダメよと言われてきたが、それはビジネススクールというちょっと他の学部や研究科と違う性格があるからだと思っていたが、大学全体のルールだったとはね。
自分が大学生の頃はニセ学生なんてのは珍しくなかった。自身も友人に誘われ、他学部や他大学の授業にモグリで参加したことも多々あった。
同様に他の大学の学生が早稲田の授業にモグリで参加していたのだから、行ったり来たりでまったく自由なものだった。
それが、いつからか大学全体のルールとして禁止されていたとはーー。その理由は何だろう。そうした学生が教室に存在することで授業の妨げになるのなら別だが、一般的にモグリで授業に参加している学生は一般の学生以上に真剣に取り組んでいるので、むしろ歓迎のはずだと思うのだけど。
推測するに、教師側の理由ではなく（もしそうであれば、それらの学生を教室から追い出せばいいだけ）、正規の履修学生が大学側に苦情を言ったからじゃないかという気がする。
「自分たちは授業料を払っているのに、非正規の学生はそれを払っていないのは不公平だ」とか何とか。
それに対して大学当局が反応して、個々の実状などにお構いなしにモグリ（聴講）を不可にした、というのが実際の話のような気がする。
だけど、もしそうだったらどうなんだろう･･･。大学は本来のところ、もっと大らかでいい加減でいいんじゃないのか。
知りたい、学びたい、議論したいという学生が方々から集まり、同じ時間を共有することで刺激が生まれ、互いに影響を与えながら新たな知と関係が生まれてくるというものだ。
いろんな類の学生が教室にいた方が、絶対的にオモシロイはず。新しい発想を生む活力は、本当はそうしたところからしか生まれないんだけどね。
知の創造の場として日本の大学が弱体化している一要因だ。
Skype（Microsoft）から「クレジットは７日後に無効になります」とのメールが届く。例によって返信不可のメールで。
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クレジット残高をアクティブにする方法が記されているので、一応それを行おうとすると「Skypeは廃止されました」というメッセージが出て意味をなさない。
お手上げである。大した金額ではないが、金額の大小の問題ではないと思う。
一方的にそれまで提供していたサービスを廃止し、そのサービスを利用するためのクレジット、つまりデポジットをそのまま吸い上げるという、マイクロソフトらしい利用者を見下した乱暴でけしからん態度。
自社の都合でサービスを廃止するのだから、事前に受け取っていた金額は顧客が何を言わなくても一旦返却するのが当然。それをかすめ取ってまで利益を上げたいのか、マイクロソフトという企業は。
世の中では、これを詐欺と呼ぶ。
私はスカイプをこれまで13年間使ってきた。その利用者に対し、よくこのような不愉快なやり方がとれるものだ。腐ってる。
関西の複数の大学人がそろって「万博会場の大屋根（リング）をできるだけ多く保存すべきだ」とする意見書を万博協会、大阪府、大阪市に提出した。
提出したのは大阪大学、近畿大学、大阪公立大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学という関西の主だった大学の総長ないし学長、あるいは理事長である。
理由は、リング（大屋根）は万博のレガシーであり極めて貴重な文化的･歴史的な価値があるからと言っているが、よく分からない。
あの建造物の文化的な価値とは何なのか? 具体的に何がどう文化的なのかまったく不明だ。まして、歴史的な価値があるかどうかなど、なぜ分かるのか。ぼくには理解がむずかしい。
彼ら関西の大学人によると、解体すると「文化的損失として後生に大きな禍根を残す」らしいが、何が彼らをしてそう言わせているのだろう。
７つの大学のトップが揃っていきなり「意見書」を提出するという重々しさはどう考えてもヘン。裏には何があるのかナ。
岡本太郎による＜太陽の塔＞は残してくれてよかったと思っている。あれは、ただの建造物ではなく、 確実にあの時代（高度成長期の60〜70年代）の日本の空気を今に残すモニュメントになっているから。
しかし、いま開催中の万博の大屋根と言われている建造物はどうか？ 太陽の塔とはまったく意味が異なっていると思う。
それにしても、ある種の人たちは何かというと「レガシー」という言葉を振り回したがるみたいだ。そうした人たちに共通するのは、どうもアタマの中味がすでにレガシー（時代遅れ）だということやな。
日本政府は、パレスチナの国家承認をしないことを決定した。
https://www.47news.jp/13178329.html
ギョロ目の岩屋外相が19日の記者会見でそれを語った際、理由として述べた「承認によりイスラエルが態度を硬化させ、パレスチナ自治区ガザ情勢の好転にはつながらないと判断した」は明らかにロジックがおかしくはないか。
彼が記者会見で言わんとしていることが、もし、日本政府はパレスチナ自治区ガザ情勢の好転を望んでいる→そのためには、イスラエルが態度を硬化させるのは好ましくない→そのためには、パレスチナを国家として認めないことが好ましい、だとしたら、ギョロ目に訊ねたい。
日本政府がマジにパレスチナ情勢を好転させること（好転という表現が曖昧だが）を狙いにパレスチナを国家として承認しないのであれば、22日の国連総会でパレスチナを国家として承認することを明らかにしているフランスや英国、オーストラリア、カナダなどの国に対しても国会承認すべきではないと日本は働きかけるべきだ。
また、既にパレスチナを国家として承認している世界147国に向けても承認取り消しを求めるのか、ニッポンは。
https://tatsukimura.blogspot.com/2025/09/blog-post_13.html
ギョロ目は、「パレスチナ側はしっかりとした統治体制を構築する必要がある」とも記者会見で強調したらしいが、冷静に考えれば、連日激しい空爆を受けて街中が瓦礫に埋まり、日々餓死者が出ているような状況で今それができるわけがないことくらい誰にだって分かるはず。
そうした状況を早期に変えるためにもパレスチナを国家として承認することで国際社会がイスラエルに圧力を加え、これ以上の悲惨な攻撃を止めさせなければならないはずなのに。
親分（米国）に言われるまま追従を続けるのでは主権国家とはとても呼べない。同盟国といった関係ではなく、これではまさに51番目の州である。
日本の外交は根底から世界の信頼を失うことになった。
中国地方のある地を訪ねることになったのだが、そこは地方ゆえ現地の交通機関がままならない。そこで、移動のための足としてレンタルバイクの店が駅前にあるのを知り、予約することにした。
サイトで日にちと利用時間を入れて予約しようとすると、クレジット・カード情報の入力を求められた。料金全額先払いらしい。気が進まなかったが、そのとおりカード情報を送ったら、支払い完了と予約完了のメールが届いた。
翌日、その会社からメールが来て、指定のサイト上から運転免許証の画像を送付せよと言ってきた。事前にその手続きをしない場合は、レンタルバイクの利用ができないと書いてある。
そうした条件を設けているのであれば、客に利用代金を支払わせる前にそのことを案内すべき。
免許証の画像情報を、信頼に足らない企業に渡すのも気が引けるので放っておいたら、同様の内容のメールがまた来た。またしてもnoreply@XXXXXのメールアドレスから送られてきている。
記されているURLを試しにクリックすると、今度はいきなり会員登録のページが現れた！ まず、名前などの個人情報を記入させて自社サービスの「会員」にしたいらしい。こっちは現地でその日に数時間レンタルで使うだけなのだが。
こうした顧客対応の手法は、まったく的外れであると思う。こんな不愉快なやり方で客に会員登録させたって、その企業に対しての満足感もロイヤルティも感じるわけがない。むしろ逆なのは明らか。
電話番号を調べ、免許証の事前送付に関して問い合わせたら、システム上そうなっているので仕方ないと言う。が、そのシステムとやらを導入したのは、お前たちだろうと。
不安感は払拭できるはずがなく、その企業にPマーク認証は取得しているのか問うたら、「何ですか、それは？」と訊かれてしまった。
この会社だけの特殊な例ではない。近年は、顧客の個人情報管理も含めてこの手の野放図なビジネスが横行している。
顧客の気持ちをまったく無視した、不出来な顧客管理システムを作っているIT屋がいるのだろうが、結局、何も価値を創造していない。そうしたシステム会社も、そのシステムを採用する会社もお粗末すぎる。
麻布台ヒルズギャラリーで開催されている「高畑勲展」では、彼が60年近く携わってきたアニメーションを中心とする、ほぼすべての作品についての軌跡を見ることができる。
作品の完成に至る途中の圧倒的な数のスケッチ、コンテ、アイデアメモなどだが、とりわけなかでも印象に残っているのは、映画「火垂るの墓」の脚本作成のための高畑のノートだ。
野坂昭如の原作本を全文コピーしたものを数セット用意し、場面、時間、人物にマーキングしたうえで時系列ごとに分けてノートに切り貼りしている。そして、その余白には彼が映画で描こうとしている各シーンの状況説明や台詞、カメラワークなどが書き込まれている。
野坂の原作にはなかった「死んだ兄妹が物語を見つめている」という映画での二重構造は、高畑がこのノートを作りながら構想していくなかから生まれた。
「手考足思」という河井寛次郎の言葉があるが、高畑の仕事はまさにそうだ。作品を作るに際しては画で考え、文字で考えるのはもちろん、可能な限りその舞台となる地を内外を問わず訪ねて、その地の歴史や人物に関することなどを渉猟することで企画書をまとめていった。
高畑のこのノートを見ることができただけでも、出かけた甲斐がある。「ものをつくるということ」を、あらためて考えさせられた。
国連加盟国193ヵ国のうち147ヵ国が、パレスチナを国家として承認している。
また非人道的攻撃を続けるイスラエルへの圧力を目的に、新たにフランスや英国、オーストラリア、カナダなどが今月の国連総会での国家承認を準備している。
一方で米国は日本に対して「パレスチナ国家承認は情勢を悪化させる」「日本が国家承認すれば、日米関係に重大な影響がでる」などとして承認しないよう圧力を加えている。
国連総会は今月22日、ニューヨークの国連本部で行われる。石破政権が決断できるかどうかだ。
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| 東京新聞 2025. 9. 13 |
今回、日本政府が米国の圧力を受け、いつもように腰砕けになり、パレスチナの国家承認を見送れば、名実ともに日本は主権国家ではなく米国の属国、あるいはその一部（51番目の州）となる。
終わりが決まった石破政権がどう踏ん張れるか。これまでの政権と同じく米国の尻を舐めるのか、それともパレスチナ人の命を救うために当たり前の人道的国際協調行動をとるのか、その意思決定に注目している。
大学３年の時、学生の身分のままある企業の正社員になった。それから20年間にわたって日英米の複数の企業に勤め、その後フリーランスのコンサルタントなどをやった後に学界に移り25年が過ぎようとしている。
大学という世界にすっかり慣れているはずだが、今だに面食らうことがある。その一つが会議の議事録だ。
新型コロナ以来、すべての会議はリモートで行われている。事前に議題と基礎資料が送付され、それにそってZOOMで行われるので対面でやっていた以前よりずっと会議の進行が早くなった。
会議内容は事務局によって全部収録がなされているので、本来であれば議事録などあっという間に作成できるはずなのだが、実際はそうではない。
場合によっては会議からひと月近くたって議事録のドラフトが送られてきたりする。
しかも、そこに記載された内容はこれ以上ないほど削られた、ほとんど議題一覧と変わらぬような代物である。まるで空腹の猫にしゃぶり尽くされた魚の骨のようだ。
ほんとうは何も記さない白紙文書をして「議事録」にしたいと思っているのだろうと思ってしまう。明文化した記録を残したくない考えが底にある。
半年ほど前から仕事で、文字起こしを自動でやってくれるボイスレコーダーを使っている。会話を文字に起こしてくれるだけでなく、AIが録音データから議事録も作成してくれる。その精度は、気になったところをちょちょっと手直しすれば問題ないくらいの高レベルだ。
あるとき、AIによる議事録作成についての話になった。そこにいた人たちの共通の認識として、会社に入って初めの頃はみんな会議での発言など期待されることなどなく、ただひたすら会議室の後ろの方で記録を取らされていたとーー。
そして、会議が終わってからが仕事の本番。どれだけ早く、そして正確に会議の議事録をまとめあげられるか上司から求められた。
そうやって下積み仕事として議事録作りをすることで、結果として自分たちの仕事の具体的な内容、仕事全体の進め方、参加者それぞれの立場や考え方など多くのことを学び、身につけていったという点で僕たちの意見は一致した。
生成AIが登場してきたことで、そうした若いときならではの貴重なトレーニングを積む機会がなくなったことを考えると、今の若い連中は可哀相だと思う。
９月８日の未明、というか深夜に南西の空に３年ぶりの皆既月食がみられた。太陽と月の間に地球が入って月が欠ける現象である。
予定では部分食が始まるのが午前１時27分、皆既月食の始まりは２時半。今回は、満月が地球の影の中の中心からわずかに南側を通る深い皆既月食であり、皆既が1時間半近く続くすばらしい月食だったのだが、いかんせん時間帯が悪すぎた。
食分が0.53である2時まではなんとか起きていたのだが、結局赤銅色の皆既月食は見ずに寝てしまった。残念。次回の皆既月食を楽しみにしよう。
ベランダに三脚を持ち出し、カメラを向けてみた。
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| 午前１時（満月） |
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| 午前２時（食分0.53） |
つい先日、職場におけるAIエージェントの登場について書いたら、早速そのとおりの記事が現れた。
生命保険会社の明治安田が、社員にAIエージェントを使えるようにするという新聞記事。見出しは、「明治安田「AI秘書」５万人」「指示待たず営業提案や助言」とある。
営業職の社員が持って帰ってきた客の面談データを元に、「AI秘書」が客の好みに合わせたイベントの案内文を作成したり、保険の提案書をまとめてくれるのだ。
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| 日経 2025.9.5 |
便利この上ない。だが、ちょっと待てよ。
今後その会社では、営業マンがお客さん個人についてのデータ、例えば趣味や健康状態などをAIに伝えると、AIエージェントが自律的に効果的な営業アプローチを考え、同時に適切な保険の提案書を作成して持たせてくれるというのは、何か変じゃないか。
それだけ聞いて感じるのは、仕事を実際に仕切っているのはAIエージェントであって営業職の社員じゃないってこと。営業マンたちがやるのは、ただの御用聞きの仕事だ。
つまり「AI秘書」は、実際は「AI課長」「AI部長」で、人間はその小間使いをやることになる。
明治安田生命の経営者はそれを分かっていながらも正直にそうとは言えないから「AI秘書」と呼んでいるのである。
その先に何があるかというと、提案書をAIが作成していることくらい客にもすぐ分かるので、やがて「人抜き」がなされるようになる。
つまり、顧客が保険会社のAIエージェントと直接やり取りすることで、最も気に入る生命保険の提案を受けるようになるのが一般的になるはずだ。
結果、明治安田生命の場合では現在３万７千人いる営業職の多くは不要となる。
これが経営者の狙いだろう。なんせ圧倒的な費用削減が実現できるのだから。
社員は自分にも秘書が付いた、などと喜んでいる場合ではないのである。
書留郵便を受け取る際、名前の本人確認ができないから「郵便物を渡せない」と配達員に執拗に言い張られてしまった。
三井住友系の金融機関がカードを送ってきたのだが、その登録名を姓名ともにカタカナにしてあったので、郵便物の宛先もカタカナ表記になっていた。
僕の名前は名字も漢字も読み方はひとつだ。確かに「達也」は「タツナリ」と読むことも可能だが、そう読む達也さんにあったことはない。
ところが書留を持って来た日本郵便の社員は、封書の宛名と同様のカタカナ名が表記された身分証明書がないとそれを渡せないことになっているというではないか。
運転免許証もパスポートも示したが「名前のカタカナ表記がないのでダメ」だと言う。お手上げである。パスポートにはアルファベットで名前が表記されているので、それをカナにすれば照合できると言っても聞かない。
いつまで経っても埒があかず、最終的に彼から手渡された携帯電話で郵便局の彼の上司と怒鳴り合いをした挙げ句、やっと封筒を手渡された。ホントばかばかしく、ほとほと疲れてしまった。
なぜそんな事を思い出したかというと、昨年5月施行の改正戸籍法で戸籍名へのフリガナの表記基準が変更になったという記事を目にしたから。この場合の変更というのは、読み方に制限をかけるという変更である。
名前には親などの思いが込められているだけに扱いが一筋縄ではいかないことは理解できるが、なかにはどうやっても読めない名前の「読み」がある。そうした名前の漢字と読みのアンマッチングも名付け親にしてみれば子供の大切な個性の一つなのかも知れないが、そうした名前を付けられた方はそれを感謝するだろうか。
いつも間違って名前を呼ばれる、あるいは読めないので一度では呼ばれない、などの社会生活上の戸惑いに一生煩わされることになる。
2024年に生まれた男の子に付けられた名前で最も多かったのが「陽翔」らしい。ただ、この名前（漢字）の読み方はとっても複雑。
ハルト
ヒナト
ハルカ
ヒナタ
ヒロト
アキト
ハルヒ
ヒュウガ
ヒビト
ヤマト
ヒカル
という11種の読み方、つまり11種の名前があるというからビックリ。親（名付け親）が何を考えてのことかは推測するしかないが、正確には名前（呼び名、呼ばれ名）がどうというより、「陽」「翔」の漢字を使いたかったわけだな、これは。
名前は大切である。その人にとっての欠かせない重要なブランド要素であることは間違いない。だが、期待されるとおりに読まれない、呼ばれないではそもそも名前としてきちんと機能していないとも考えられる。
名前の重要性と個別性を承知の上で言うが、名前とは結局は記号なのだ。記号として役立たなくては意味をなさない。
例えば太郎や次郎など、たとえ名前が平凡で古風だからといって、その子が凡人になるかということとはまったく無関係。名付け親はよくよく考えた方がいいと思う。
経済産業省が発表した試算によると、今から15年後の2040年に「AIなどの活用を担う」人材が498万人必要となり、そのうち326万人が不足するらしい。
だが、その498万人という具体的な数字の内訳は分からない。この場合、分からないというのは、いくら調べても出てこないってこと。それこそ生成AIに徹底的に探索させたが見つからない。つまりは、経産省が元々それについて発表していないのだ。
中味を発表せずに、そうした数字だけを示す意味があるのかどうか首を傾げる。塊としての498万人という数字は、産業連関表などを用いて産業構造の今後の変化を予測して編み出したものらしい。
15年後に産業構造がどう変化しているかを過去のデータをもとにどこまで推定できるかだ。それこそ今から15年前に、生成AIの登場と社会への浸透が急速に進む現在の姿を予測した人がいたか。いやしないよな。
頼るものが他にないのかもしれないが、役人が産業連関表で未来の社会を予測して政策を立案するのはもう止めにした方がいい。もっともらしく聞こえるだけで、当たりはしないのだから。そんなこと、自分たちも分かっているはずなのに続けている。
「AIを活用できる」人の育成が急務だとの考えは文科省も同様に指摘しているようだが、ここでもAIを活用するとは何なのかははっきりしない。またしても役人がよく分かってないのだ。
思い出すのは、いまから30年前。ウィンドウズ95が発売され、爆発的に売れた。そしてパソコンのブームが到来した頃のこと。当時はパソコンを使える、具体的にはワープロソフトで文書作成ができるとか、スプレッドシートで計算ができるといったことが、ビジネスマンの特殊技能として通用した。
いま、あなたはどんなスキルがあるかと聞かれて、パソコンが使えますと言ってもお話にならないが、当時はそれが通用した。現在、そのパソコンに当たるのがAIなんだろう。
パソコンができる、が技能として認められていた時期は間もなく過ぎ去り、それはただのツールでしかないことを社会が理解していった。
今の時代のAIは30年前のパソコンと同じと考えた方がよいように思う。肝心なことはそれを活用できるかどうかといったテクニカルなことではなく、どれだけオリジナルな発想をアウトプットできるかどうかなのである。
何をやろうかという意思と評価はつねに人間側にあるべきもの。どうやるかは、やりたければAIの助けを借りてやればいいだけの話だ。
話を戻すと、2040年、「AI活用人材」が国内で300万人不足するなどありえないと考えている。情報処理全般は、そのころには間違いなく意思決定も含めてAIがまかなっているはず。ここで言う情報処理全般とは、仕事そのものである。
最後まで人の手に残されるのは、包丁やハサミ、メスを扱う仕事、つまり調理、理容、外科手術といったものだ。それとスポーツ競技と芸術活動（の一部）、建設現場、そして第一次産業である。
まもなくAIは、エージェントとして自律的に考えて仕事をするようになる。それらを指揮するのは一部の人間と、そのアシスタントとなるマスターAIエージェントだ。
そう考えれば300万人が不足するどころか、数百万人の労働者が仕事をなくしていくことになる。
AIを使うか、AIとともに働くか、AIに働かされるか、いずれかの選択を迫られる時代に私たちはまもなく向かう。
私がいる大学の現場も、AIとロボットであらかた事足りるようになるのだろうな。
タレントだった中居正広を巡る性暴力一連の問題で、フジテレビは同社の前社長と元専務だった二人対し計50億円の損害賠償を求めて提訴した。
50億円の根拠は、今年６月末までに被った損害額の総額が約453億円だったことにあるとしている。そうであれば、損害賠償請求額は今後のさらなる影響を加味して500億円ほどにしなくては理屈が立たない。
個人として支払えるかどうかではない。彼ら経営者は、経営責任を問われ損害賠償請求されたときに備えて専用の保険（役員賠償責任保険）に加入しているはずである。しかも、掛け金は企業持ちで。
見方によれば「マッチポンプ」みたいな感じだけどね。いや、もう経営者ではないから役員賠償責任保険の対象にはならないか。
すでにフジの親会社であるフジ･メディア･ホールディングスに対しては旧現経営陣に対して230億円あまりの賠償を求める株主代表訴訟が起こされている。一方、フジテレビに対しては株主代表訴訟が起こされないので、会社が原告となって提訴したのかね。
経営責任という観点から言えば、訴えの理由が「適切な対応を怠ったこと」なら、他の役員の責任も問われるべきだろう。そのあたりが釈然としない。
フジの件については、以前にも書いたかもしれないが、辣腕の番組プロデューサーだったことと組織の経営者としての能力は別だということ。そんな当たり前の考えが、この会社にはなかった。
言葉を換えれば、そうした当たり前の経営常識すらなくても、日本のテレビ局は成り立っているという事実に驚く。しかも上場企業ときている。
これもまた、新規参入がない規制業種の典型的腐敗の一例である。
新幹線予約の際に用いている「エクスプレス予約」「スマートEX」のサービスを変更するというメールがそれぞれ届いた。日常的に利用している関係上、メールに一応目を通す。
これまで使えたカード（EX-ICカード）を使えなくするというだけでなく、改札の際に自動改札機から発行されていた「利用票（座席の案内）」の発行をやめるといったことが記されていた。
前者はプラスチックカードの発行を今後中止するということ、後者は機器からの印字して発行してた６ｘ８センチほどの紙（カード）をなくすことでのコストカットである。
実に発想がセコイ。利用者の利便性などお構いなしである。それらのメールは例によって「本メールは送信専用アドレスからの送信のため、そのまま返信されないようお願いいたします」だ。
残念ながら新幹線はそれしかないので、こちらが否が応でもそれに合わせて適応するしかない。念のために現在のそれら２つの登録がどうなっているか確認しようとしたら、サイトにまず「会員規約等の変更」画面が出た。
で、そこに記された３つの文書、会員規約、特約、同意条項を＜読んだ＞として ＜同意＞しないとログインができない仕掛けにしてある。
サイトではそうした規約や同意事項に「同意」しない限り、利用者が自分の登録内容すら見ることができないようにしてある。
まともな競争に晒されているまともな企業なら、ここまではやらない。そうしたところに、この企業の黒い裏の顔が見えている。
勝手なところから勝手なメールが日々送られてくる。
そのなかでも不愉快なのが、「このメールは送信専用アドレスからお送りしています。ご返信いただいても回答はできませんので、あらかじめご了承ください。」 なんて文末で言いながら、自分たちの言いたいこと（セールス・メッセージ）だけ書き連ねているメールだ。
そうしたメールが増えていっているように感じる。実に不愉快な世の中。すべて迷惑メールに放り込んでいる。
それと同時に、なんでんもかんでも「会員登録」を求め、その際に氏名、住所、電話番号、メールアドレス、生年月日、職業等々を「*必須事項」として記入させるサイトがあまた増えているのも気に入らない。何のためにそれらに回答させるのか分からないし、説明もない。
顧客の個人情報を集めておけば、そのうち何か自分たちの役に立つかもしれないと考えている。あるいは、売れば金になるとでも考えているのだろうが、そうした企業は頭が悪くて厭になる。
正直に「申告」する人も中にはいるのだろうが、多くはそうじゃない。ぼくはそういう時は自分のプロフィールについてはデタラメしか書かないし、友人たちに聞いてもばか正直に書く人は一人もいなかった。これが現実。
ならば、そうしたつまらないことさっさと止めればいいのに、と思う。あまりに浅薄な連中が絶えない。それがネットの世界。
サービス・デザインについての研究会を大学で開催した。
某大手金融機関の関連総研でリサーチをしてるI君からの問題提起のプレゼンテーションと、最近ある金融機関の窓口でとんでもない経験をしたというSさんの報告をもとに、現状と課題について議論が進んだ。
ひとつのフォーカスは、日本の金融機関におけるAI/ロボットの導入と活用だったのだが、米国などの他国の状況に比べてあまりにも日本の状況が立ち後れていることをあらためて確認した。
立ち後れの理由は、日本の大手金融機関の経営者の頭の古さと金融庁の指導の的外れさにあるようだ。そしてどちらも、一朝一夕にはこの地では改善される見込みはない。
ということは、世界の主だった諸国に後塵を拝するのは必至で、いつものようにギリギリになって「このままじゃイカン」と足を前にやっと踏み出すようになるのだろう。
元法政大学総長の田中優子さんが、こんなことを書いていた。
７月28日、29日の複数の新聞で、佐賀県の殺人事件を報道する際の見出しに、容疑者の外国籍が記載されていた。容疑者を報道する時になぜ国籍を見出しにつけるのか？ 参院選後とりわけ気になった。国籍を見出しにつけるルールがあるなら、日本人も書くべきではないだろうか。
確かにその通り。
まだ犯人と確定しているわけでもないのに、容疑者が外国籍の場合だけ、その国籍を見出しにするのはどうなんだろう。これは、いわゆるアンコンシャス・バイアスの典型である。
以下は、田中さんが「複数の新聞」と書いてあった7月28日掲載の見出しである。
朝日
「佐賀の強盗殺人 容疑者逮捕、否認 技能実習で寮生活 ベトナム国籍」
毎日
「強盗殺人：外国籍の２０代逮捕へ 佐賀・２人殺傷 娘に複数の傷 」
読売
「伊万里強殺 容疑で逮捕 佐賀県警 ベトナム国籍の２４歳男」
産経
「佐賀の母娘死傷 強殺疑い ベトナム人逮捕 技能実習生 寮のナイフに血痕」
日経
「佐賀の母娘死傷、ベトナム人実習生逮捕 強盗殺人疑い」
気をつけないと、こうした報道記事を目にするなかでわれわれの心にも「また外国人が」とか「外国人だから」といった謂われない偏見が生まれてくる。
トランプ大統領が先月、ノルウェーのストルテンベルグ財務相と電話で話した際に、関税率の話と併せてノーベル平和賞の受賞を望んでいる話したそうだ。これもトランプ流の「ディール」なんだろう。
彼がノーベル平和賞の受賞に強い意欲を示しているのはよく知られた話だが、今月12日には米国ホワイトハウスがSNSでイスラエルやカンボジアなど7か国の名前とともに「世界がトランプ氏のノーベル平和賞の受賞を求めている。トランプ氏は平和の大統領だ」と投稿しているというからその厚かましさに鼻白んでしまう。
今回のウクライナとロシア間の停戦協議の設定も、そのためのデモンストレーションに見える。トランプが真にウクライナ国民に共感や同情の念を持っているわけではないだろう。あくまで自己利益しか頭にない。
米国の為政者のそうした自己利益優先主義というか自己利益専有主義で思い起こされるのが、太平洋戦争終結後の日本国憲法制定時に見せたダグラス・マッカーサーの態度である。
早大名誉教授で評論家だった加藤典洋氏は、なぜ日本国憲法が今のようなかたちになったのか、『９条入門』でその第１条と第９条の関係に着目して興味深い考察をしている。
終戦の年の6月末時点、米国内での世論調査（ギャラップによる）に見る日本の天皇の処遇は厳しいものだった。
・処刑を求める＝33％
・裁判にかける・終身刑･追放＝37％
・不問に付す・傀儡として利用する＝７％
当然、GHQが日本を占領統治するに際してそうした米国内の世論は無視できないものだった。
しかも、日本国憲法を制定する権限を持つ11ヵ国からなる極東諮問委員会のなか、ソ連、オーストラリア、ニュージーランド、フィリピンが天皇制の存続に反対していた。
それら11ヵ国は、東京裁判と呼ばれた極東国際軍事裁判の判事選任の権限を有していた。つまり、その委員会主導で戦後の日本国憲法が制定された場合、天皇制が廃止される可能性があった。
ところが、現在の日本国憲法第１条にみるように、そうはならなかったのはGHQによるウルトラCがあったから。
GHQには法理上の日本国憲法の制定権はなかったにもかかわらず、彼らが極東諮問委員会や連合国、米国国務省の裏をかいて電光石火の勢いで憲法草案を起草し纏め上げた。そして、「日本国民の自由に表明せる意志に従い」日本政府が作成した案であるという建前論をごり押しして制定化してしまった。
なぜかという理由について、加藤はマッカーサーが日本を占領統治するに際して天皇制を利用することで、占領にかかるコストと時間を劇的に削減できると考えたからだと分析する。
マッカーサーは1948年の大統領選への共和党からの出馬を狙っていた。そのために、連合国軍最高司令官として速やかに占領を完了したという統治者の実績がなんとしても欲しかった。
そして、天皇制を存続させることへの諸国からの危惧や批判を抑えるために第１条とバーターで第９条２項を作った、というのが加藤の見立てである。
人や社会への情を持たず、経済性などの（自己にとっての）合理性だけで判断する、これが米国流為政者のプラグマティズムなのだろう。
トランプもそうしたマッカーサーと同じ系譜にあると考えれば分かりやすい。
ウクライナへ侵攻し、今も多くの人命を奪っている殺略者であるプーチンをアラスカの空港にレッドカーペットを敷いて迎えたのも、彼の狙いを考えれば納得がいく。
ちなみにマッカーサーは、大統領選で大勝するだろうという当時の米国内の下馬評に反して1948年4月の予備選の場で敗れ、消えていった。
年末年始とお盆の時期の毎年変わらぬ高速道路風景がこれである。
人間（日本人）の習慣の粘着性はすごいなと感心するとともに、不思議でならない。
こうした渋滞や混雑によって生じるストレスが、人に快感を感じさせる脳内ホルモンを発生させているに違いない。たぶんね。
終戦の日の15日、自民党の閣僚をはじめ、参政党、日本保守党の党首らが靖国神社に参拝した。
例大祭と終戦の日に靖国に行こうという超党派の議員連盟では約50人が一斉参拝した。その議員連盟、名称を「みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会」という。
1981年に結成された団体らしいが、なぜ「みんなで」なんだろうナ。シンプルに「靖国神社に参拝する国会議員の会」でもいいはずなのに。
なんてこと考えてたら、ふと思い出したのだが、たしか『ツービートのわッ毒ガスだ』（KKベストセラーズ）が出版されたのがその前年の1980年。ビートたけしの大ヒットギャグ「赤信号、みんなで渡ればこわくない」が紹介されている本である。
なるほどね。その「集団でならば」のところを国会議員たちは40年以上にわたって継承しているってわけだ。
そろそろ「自立できない国会議員の会」に改名した方がいいんじゃないか。
郵便受けに今月初旬に行われた横浜市長選の投票開票の結果数値を記したチラシが入っていた。
裏面には当選した現市長の「実績」というのが書いてあり、曰わく、
・小児医療費の無償化
・待機児童ゼロ
・中学校全員給食の実施
・学童保育での昼食提供
どれも子どもたちの成長を支援する策で、結構なことではある。が、これが市長の実績かと言われると、大いに疑問がある。
どれも金を使えば実現できるばかり。これらの政策を実現するために必要な資金を市長が追加的にどこかから生み出したなら市長の実績と言っても構わないが、だがそうではなく、予算の使い道を変えただけなら、その実績は市長のそれではなくわれわれ納税者のものということにならないか。
これでは市民としてどっちらけだ。他人の褌みたいなことを実績として標榜するなどせず、もっと力を果たせよと言いたい。
徒歩５分ほどのところにあるホテルの前からバスに乗れば、羽田空港まで直通で40分。海外路線を扱う第３ターミナルへは空港内をバスが少しぐるぐる回るので時間がかかるが、それでもプラス15分くらい。いずれにせよ自宅を出て１時間もあればたどり着ける。
その利便性から成田空港はほとんど利用しなくなって久しい。そんな羽田空港だが、そこから離陸するフライトの飛行ルートをいつも不思議に思っていた。
飛行機が関東周辺から抜け出すにあたって妙なかたちで旋回していたり、急上昇したり、それは関東平野上空の気流の関係かなと思っていたのだけど、実はそうではなかった。
在日米軍の特権的地位を定めた「日米地位協定」によって、米軍横田基地が管制する空域は、日本の飛行機は立ち入ることができないことになっているからだ。
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| 米軍が航空管制を行っているエリア |
そのため、われわれが乗る飛行機もそのエリアを避けて飛ぶ。日本の空なのに。日本という国の主権は日本国にあるはずなのに、おかしな話だ。日本のど真ん中の空から日本が完全に弾き出されている。
「日本人ファースト」を主張する政治家たちは、難民申請者や日本で学ぶ留学生たち、海外からの旅行者を目の敵にする前に、なぜこの不平等な協定を問題視しないのか。
飛行エリアだけじゃない。日本に駐留する米軍兵士の数は６万人、その家族（扶養者）が3.5万人、合計約10万人に日本国内でかずかずの特権が与えられている。こうした、誰が見ても明らかな「アメリカ人ファースト」が日本国内でまかり通っている。
政治家が知らないはずがない（知らなかったら勉強してくれ）。これは一つの例。
政治家だったら何とかしてみろよ、参政党。
Chat GPT-5がリリースされたということで、chatgpt.comにアクセスしてみたら
ジャーナリストの青木理がTBS「サンデーモーニング」に出演した際に、約10カ月ぶりにテレビの番組に出演したと語った。
昨年の９月に配信されたYouTube番組での発言をきっかけに、地上波テレビ番組の出演を自粛していたらしい。
彼はYouTube上の番組で津田大介と対談した際、津田から「人々はなぜ自民党に入れ続けるのか？」という講演を予定していることを告げられるとこう言った。「よくこんなテーマで・・・。ひとことで終わりそうじゃない？ 『劣等民族』だからって」と。
すると、それに対してSNS上で批判が相次いだ。青木はその後、その発言について謝罪、撤回し、さらに地上波テレビ番組への出演を当面、自粛する考えを表明していたというのだ。
彼が言った「劣等民族」の民族というのは国民を意味してのことだろう。用語センスがいいとは思わないが、この発言の何が問題なのか。特定の誰かを貶めているわけではなく、ただひとつの考えを示しているだけだ。
そもそもこうした発言に目くじら立てる方がどうかしている。青木はそれが分かっていながらネット上でのそうした顔のない批判にひるんでしまった。こんなことで自粛してどうするのか。ジャーナリストとして情けない。
彼がそのとき「謝罪」したのは、一体、誰に向けて謝罪したのか。私たち１億２千万人の国民に向けてか。そうではないとすると、SNS上で批判してきた顔なしたちに対して「スンマセンでした」と素直に頭を垂れたということになる。
ジャーナリストの矜恃というものはないのかネ。ジャーナリストならジャーナリストらしく、しゃんと背筋を伸ばせよ。
日本を遠く離れたガザでは今もジャーナリストたちが文字通り命を賭し、地獄を目の当たりにしながら日々の惨状をレポートし続けている。これまでにガザで180人以上のジャーナリストが殺害されている事を知らないはずはないだろう。
数少ないまともな日本人ジャーナリストの一人だと思っていたのだが、ガッカリしてしまった。
