開放感もあって、その日の夕方は時間を見つけてドバイの下町のスーク(市場)をいくつか巡った。スパイスを専門に扱うスーク、ゴールドやシルバーを扱うスーク、衣料品や食品などを扱うスーク、金物専門店の集まりなど、それぞれに特化していて特徴的でとても興味深い。
小振りながら薬品を扱う店が集中しているエリアもあった。店の入口に貼られた「Natural Viagra」に一瞬気持ちをそそられたが、何がナチュラルなのか分からなかったので結局手は伸ばさず。
ナチュラル・バイアグラ? |
ナチュラル・バイアグラ? |
Yahoo! Japanのニュース・トピックスに、日本国内の現在のSNS利用者数が4,289万人という調査結果が載っていた。
日本の人口が約1億2800人だから、赤ん坊など含めたすべての日本人の3人に1人がやっている! という計算になる。本当だろうか。
その数字を発表したICT総研という会社のサイトを読むと「国内の3大SNSと言われるモバゲー(運営会社DeNA)、グリー、ミクシィはそれぞれ2,500万〜3,000万件以上の登録者を保有しており、これら3社だけで約9,000万件近い登録者数となる」とある。
主要3社のそれぞれの登録者数が2500万〜3000万人とずいぶん大雑把なわりに、合計の利用者数が4,289万人と一万人単位まで出ているのが不思議だ。
データ好きとしては当然ながら、年代や性別、居住地域の偏りも知りたいところ。65歳以上が日本人口に占める割合は約23%だが、その年代の何割がSNSをやっているんだろう? 15歳未満(全体の13%)ではどうか?
アンケート調査をもとにした集計とあったので、調査元にその調査概要を教えてくれるようにメールしてみた。
返答は「なぜ知りたいのか?何が知りたいのか?が分かりかねるので、どの情報を提供すべきか判断に困るのですが、調査概要について、無償で公開している情報は、弊社ホームページに公開しているもののみです。詳細の情報については、有料で販売しているレポートに記載しておりますので、ご検討いただければと思います」とのこと。
調査結果をリリースするのであれば、最低でも調査対象者や調査期間など基本的な調査概要は公表すべきだと思うのだけどね。それらを隠しちゃいけないよ。
米国に1年間滞在する予定でビザの申請をオンラインで行った。多くの個人情報の記入を求められ、いささか疲れた。
そのなか、Security and Background: Part 3に、次のような質問があった。
Q. Are you a member or representative of a terrorist organization?
A. Yes No
Yesにマークをつけたらどうなるか、ちょっと気をそそられたが、ここは真面目に答えておいた。アメリカの入管ってオモシロい。
中小河川や農業用水路を利用した小規模水力発電が注目され始めている。水力発電は、その発電量の変動が天候に左右されやすい太陽光や風力発電より少なく安定している。
水車を回して発電する小規模水力発電に利用可能とされる場所は、日本全国に約2万カ所も。発電時に二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーとして注目されているが、初期導入コストや工事費の高さが障壁になっている。
近くで見つけた超超小規模水力発電。プラスチックのカップを使った水車が小川の流れで回ると、上の橋桁に設置されたカッパの目玉が光る。それだけのことで、もちろん実用性はないが、こうした簡単な仕組みで電気が作れることを通りがかりの人は知ることができる。なによも見ていて楽しい。
東京電力福島第1原子力発電所所長の吉田氏が初めてマスコミの取材に応じた。3月11日からの一週間について尋ねられ「次がどうなるか私にも想像できない中、できる限りのことをやった。感覚的には極端に言うと『もう死ぬだろう』と思ったことが数度あった」と語っている。それはそうだろうなと、素人ながら納得する。
地震後に1号機が水素爆発してからの東電本社の経営者の責任回避、自己保身は万死に値するが、そのなかで最悪の事態をなんとか避けられたのは彼のような現場の優れたリーダーとそのチームがいたお陰だ。
現場を知らず、現場を知ろうともせず、東京の本社で組織の内側だけを見て毎日過ごしているネクタイ族の経営幹部とは大違いだ。
年を取るにつれて、飲み屋にしてもなんにしても、立ち寄るところが次第に限定されてくる。馴染みの心地よさが優先されると云うわけだ。
そうした場所ではメニューなども分かっているから、何を頼んだらいいか迷うことはなく、その点でも楽だ。気がついたら、そうした店は自分以外の客もそうした「楽さ」を求める常連で占められていることに気づく。
マーケティングにおいて「パラダイム」といういささか大仰な言い方がされることがある。マーケティングの「取引パラダイム(transaction pradigm)」から「関係性パラダイム(relationship paradigm)」への転換というのがその代表例だ。
取引パラダイムというのは、経済学でいうところの「交換」をマーケティング上の目的とする考え方である。すなわち、財(商品やサービス)と通貨の交換をいかに実現させるか、そのための役割、機能としてマーケティングがあるという発想。
一方、関係性パラダイムと呼ばれているものは、法人、個人を問わず対象とする顧客との関係構築、維持、強化を通じて長期的、反復的な取引を実現するなかで顧客価値を高めていくという考えである。
これら2つは教科書ではなぜか対比的に紹介され、まるで「天動説」から「地動説」への転換のように、「取引」から「関係」への転換がさもありうるべき「真理」のように語られる。
本当にそうだろうか。僕の考えでは、マーケティングの目的はいずれにせよ取引の実現に他ならない。京都の祇園のお茶屋さんのように一見(いちげん)さんお断り、馴染み客だけでもっている店もあれば、繁華街のファストフード店や観光地の土産物屋のように通りすがりの客がほとんどの店もある。
それを規定するのは、立地や店の位置づけなど店のタイプだ。決してどちらが商売として優れているというものでもない。
つまり、取引パラダイムか関係性パラダイムかという、学者が勝手に名付けた二項対立的な考え方は正しくない。
実際は「単なる取引(英語にすると simple transaction)」か「関係性を考慮した取引(relational transaction)」かという違いがあるだけだ。