中小河川や農業用水路を利用した小規模水力発電が注目され始めている。水力発電は、その発電量の変動が天候に左右されやすい太陽光や風力発電より少なく安定している。
水車を回して発電する小規模水力発電に利用可能とされる場所は、日本全国に約2万カ所も。発電時に二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーとして注目されているが、初期導入コストや工事費の高さが障壁になっている。
近くで見つけた超超小規模水力発電。プラスチックのカップを使った水車が小川の流れで回ると、上の橋桁に設置されたカッパの目玉が光る。それだけのことで、もちろん実用性はないが、こうした簡単な仕組みで電気が作れることを通りがかりの人は知ることができる。なによも見ていて楽しい。
東京電力福島第1原子力発電所所長の吉田氏が初めてマスコミの取材に応じた。3月11日からの一週間について尋ねられ「次がどうなるか私にも想像できない中、できる限りのことをやった。感覚的には極端に言うと『もう死ぬだろう』と思ったことが数度あった」と語っている。それはそうだろうなと、素人ながら納得する。
地震後に１号機が水素爆発してからの東電本社の経営者の責任回避、自己保身は万死に値するが、そのなかで最悪の事態をなんとか避けられたのは彼のような現場の優れたリーダーとそのチームがいたお陰だ。
現場を知らず、現場を知ろうともせず、東京の本社で組織の内側だけを見て毎日過ごしているネクタイ族の経営幹部とは大違いだ。
年を取るにつれて、飲み屋にしてもなんにしても、立ち寄るところが次第に限定されてくる。馴染みの心地よさが優先されると云うわけだ。
そうした場所ではメニューなども分かっているから、何を頼んだらいいか迷うことはなく、その点でも楽だ。気がついたら、そうした店は自分以外の客もそうした「楽さ」を求める常連で占められていることに気づく。
マーケティングにおいて「パラダイム」といういささか大仰な言い方がされることがある。マーケティングの「取引パラダイム（transaction pradigm)」から「関係性パラダイム（relationship paradigm)」への転換というのがその代表例だ。
取引パラダイムというのは、経済学でいうところの「交換」をマーケティング上の目的とする考え方である。すなわち、財（商品やサービス）と通貨の交換をいかに実現させるか、そのための役割、機能としてマーケティングがあるという発想。
一方、関係性パラダイムと呼ばれているものは、法人、個人を問わず対象とする顧客との関係構築、維持、強化を通じて長期的、反復的な取引を実現するなかで顧客価値を高めていくという考えである。
これら２つは教科書ではなぜか対比的に紹介され、まるで「天動説」から「地動説」への転換のように、「取引」から「関係」への転換がさもありうるべき「真理」のように語られる。
本当にそうだろうか。僕の考えでは、マーケティングの目的はいずれにせよ取引の実現に他ならない。京都の祇園のお茶屋さんのように一見（いちげん）さんお断り、馴染み客だけでもっている店もあれば、繁華街のファストフード店や観光地の土産物屋のように通りすがりの客がほとんどの店もある。
それを規定するのは、立地や店の位置づけなど店のタイプだ。決してどちらが商売として優れているというものでもない。
つまり、取引パラダイムか関係性パラダイムかという、学者が勝手に名付けた二項対立的な考え方は正しくない。
実際は「単なる取引（英語にすると simple transaction）」か「関係性を考慮した取引（relational transaction）」かという違いがあるだけだ。
台湾鉄道のローカル線、平渓線（ピンシーシエン）沿線を一日乗車券を手に訪ね歩く。
この沿線には、炭鉱跡が各地に残っている。最終地の菁桐（チントン）駅の近くにある「碳場咖啡（Coal Coffee）」という店には中国語でミルクティーという名の犬がいて、僕のような一人客の相手をしてくれる。
北杜夫さんが24日亡くなった。84歳。小学生の時、北さんにファンレターのようなものを書いて送ったことがある。すると、間もなく彼から返事が来た。僕は驚き、子ども心になんて律儀な人なのだろうと思った。そうした記憶は、人の考えや行動の底の部分で影響を与えている。合掌
2009年に亡くなった福田繁雄さんの回顧展が、現在、川崎市民ミュージアムで開催されている。
グラフィック作品はもちろん、代表的な立体作品や柏木博さんによるインタビューの映像なども観ることができる大回顧展に相応しい展示がされていた。
ちょっとものの見方や発想を変えるだけで、そこに新鮮な感動が生まれる。でも僕たち凡人には、どれも見せられて初めて気づくユニークさだ。当たり前だが、観るのと創るのとでは、大違い。
三菱重工業のサーバーが外部から侵入された。同社の潜水艦やミサイル、原子力プラントを製造している工場などのサーバーとパソコンが狙われ、報道では「サイバー攻撃」という言葉が使われている。
侵入によって情報を抜き取られた痕跡が確認されているらしい。機密性の高い国家レベルの情報が盗み取られている可能性もある。
侵入によって見つかったウイルスは８〜10種類で、それらを分析したところ、そこには中国語簡体字が含まれていた。
それに対して中国外交部の報道官は記者会見で、「中国政府は一貫してハッカー攻撃に反対している。中国も国外からのハッカー攻撃を受けている主要な被害国であり、中国がハッカー攻撃を仕掛ける拠点との見解は根拠がない」などと述べ、中国の関与を否定したと報じられている。実に素早い反応。
しかし、こうしたことへの正しい反証は、実は大変難しいのだ。仮に中国の関与が「ある」ことの証明ならば、一例を示せばすむ。しかし、中国の関与が「ない」ことを証明するのは、あの広大な国土で13億人の国民すべてを管理し完全にモニターしていないとできない話だからだ。
それとも、中国は自分たちはつねに13億人の国民を常時モニターしているんだぞと言いたいのかネ。
そもそも「中国政府は一貫してハッカー攻撃に反対している」とか、「中国も国外からのハッカー攻撃を受けている主要な被害国」ということと、今回、中国関係機関がサイバー攻撃を行ったのではないという主張は論理的一貫性がない話。きわめて単純な理屈だが、それが分かっていない。
