土曜の夜、阿呆な詐欺メールが届く。電話番号宛のショートメッセージだ。165万円のシャネルの商品を僕が買ったらしい。
内容はもちろん、日本語も幼稚だ。発信人は、日本人以外だろう。人をバカにしたメールに、発信者を調べてもらおうと地元の警察に通報した。で、そのメールを転送しようと思ったら、それはできないと。警察のネットワークは、外部からアクセスできないようになっているらしい。
「こちら（警察署）へいらっしゃれませんか？」と電話口で訊ねられ、じゃあ行くかと麦わら帽子をかぶり出かけた。
応対に出てきたのは、まだ30歳くらいの若い警察官。知能犯課の所属だという。警察に知能犯課という部署があることを初めて知る。
彼は何枚も僕のスマホの画面に映ったメールをデジカメで撮影した後、基本的な対応の仕方を教えてくれた。
フィッシング詐欺やこうした詐欺メールの発信元は、そのかなりの部分が外国である。多くの場合、北米のサーバーをいくつも経由して発信元が分からないようにしてあるが、なんとか辿ってみると最終のサーバーは中国にあるというケースが圧倒的らしい。
問題は、サーバーが国内ではない場合、現状では日本の警察は手が出せないことだ。実に腹立たしい。
参考までと、URLを検索窓に入れるだけでサーバーの設置場所やプロバイダを確認できる以下のサイトを教えてくれた。ネットショップなどの場合、日本のサイトを装いつつサーバーが日本国内にないものは、ほぼインチキである。
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