がんばれ、ラジオ

ずっと以前からラジオのファンである。一年ぶりに日本に戻ってからも、もっぱらラジオを流している。時間帯によってＡＭだったりＦＭだったりするのだが、どうも広告が以前と変わったように思うのは気のせいだろうか。

局制作の通販の広告が何度も流れる。同じ広告がそのまま繰り返される時もある。一般の広告主がついていないからだろう。

2012年度の広告費を見ると、対前年比で他メディアがいずれも増加しているなか、ラジオ広告だけが減少している。ラジオ全体で1247億円しかない（電通「日本の広告費2012」）。苦しい台所事業は、民放連がラジオのデジタル化に民放全社で取り組むことを断念すると正式に決定したことでもうかがえる。

いま、誰が主にラジオを聞いているのだろう。タクシーの運転者たちだろうか。以前は、電車の中でシャツの胸ポケットに入れたラジオをイヤフォンで聞いていたおじさんが結構いたが、いま彼らですら聞いているのはiPodなどだ。

関東圏の主なラジオ局の放送は、ネットで聞くこともできる。どういう形であれ、ラジオにはこれまで通り放送を続けて欲しい。そして、できるものなら、商品名を連呼するだけのあまり趣味のよくない広告は挟まなくてもよいようになって欲しい。

ラジオが経営難で青息吐息なのは、日本だけではない。米国もそうだ。ニューヨークにいた時、よく聞いていた（流していた）ステーションの一つにWBAIという非営利のFM局がある。そこは年がら年中「私たちが放送を続けるためには、あなた方からの寄附が不可欠です」と訴えていた。民放局とは違い、またそれ以上の苦労があるのだろう。

常識を持ってルールとなす

先日、自転車をＮＹの地下鉄と鉄道で友人宅へ持っていった話を書いた。

今日のニューヨークタイムズに「自転車は地下鉄で認められてるの？」という内容に対するＱ＆Ａ記事が掲載されていた。その記事内容は以下のものだ（電子版から転載）。
 

 

交通局のサイトにやってはいけないことのリストが載っていて、それは例えば自転車にまたがって地下鉄車両に乗り込んではだめとか、ラッシュアワーは避けること、入口を塞がないようにすること、できれば大型の車両を使っている路線を使うことなどで、記事にあるように "Many of these involve one rule: common sense." である。

また、自転車の持ち込みが危険を伴ったり、乗客の迷惑になる、あるいは運行上の妨げになる場合は、警官や地下鉄職員の判断で自転車の持ち込みを禁止できる。

基本は「コモンセンス（常識）」だというところが好ましい。最近日本だと、何かというと「その根拠を示せ」と相手に迫り、自分の主張を押し通そうとする連中が多いが、基本のところでは「常識は、常識」でいいのだ。

常識に、すべてその明確かつ論理的な根拠があるわけではない。にもかかわらず、相手を困らせたり、あるいは自分の稚拙な論理を振り回すことを目的に「根拠を示せ」という連中が社会や組織に無用なノイズを与えている。

The Armory Show 2013

毎年3月に開催されるアーモリーショーは、ニューヨーク最大のアート・フェアである。

間近に迫った日本への引っ越し準備の合間を縫って、開催場所のハドソン川沿いの会場である桟橋へ。人気ブログ「ニューヨークの遊び方」（http://nyliberty.exblog.jp/）を書いているりばてぃさんに誘われて出かけてきた。
http://www.thearmoryshow.com/

「ピカソからポロックまで」の通り、モダンとコンテンポラリーに渡る多彩なコレクションが展示されている。出展は世界中の著名なギャラリーで、そこで作品の販売が行われる。日本からも Galerie Sho などが出展していた。

ウォーホル

奈良美智の「Doggy Radio」。喉の下を撫でてやると音量が変化するしかけ　

無効請求は棄却されたが

一人一票、これは民主主義の基本のはずである。それが、一票の重みが住んでいる地域によって違っている。その差は、2.43倍まで拡がっている。

その是正を目的に前回の選挙無効（やり直し）を求めた訴訟の判決で、東京高裁は「最高裁が違憲状態とした選挙区割りを是正しないまま選挙が行われたことは看過できない」として、「違憲」の判決を言い渡したが、「今後、国会による格差是正が期待できる」として、選挙無効の請求は棄却した。

「期待できる」というのは可能性であるが、それを持って違憲の判決をしながら無効の請求を棄却したのは、日和っちゃってるとしか言いようがない。

選挙のやり直しは手間がかかるし多少の混乱も伴う。だからといって「今回はこのままやり過ごそう」という発想がベースにあったとしたら、正義を容易に犠牲にした事なかれ主義として批判されるべきものだ。

判決内容に沿ったかたちで選挙の無効を言い渡すか、「期待できる」なんてつかみ所のない話で済まそうとするのではなく、具体的な是正案が設定された期限内に提出されることを条件として付けるべきだったろう。そして、その内容が十分なものと判断されなかった場合、またはその通り実行に移されなかった場合は、遡って無効とする必要性があるのではないか。

自転車を鉄道に載せて運ぶ

NYでの在外研究期間を終えて日本へ帰国する日が近づいて来た。急いで身の回りのものを片付けなければならない。

日本に持って帰るもの、当地で処分するもの、誰かに譲るもの。このなかで一番手間がかかるのが、誰かに譲るものだ。

今朝は、自転車をクイーンズ地区に住む友人のところに朝食をご馳走になりがてら持っていった。朝5時に起床。5時半に地下鉄に乗り込む。日曜日の早朝ということで車両は空いていて、周りに気兼ねすることなく自転車を運び込める。

ミッドタウンのペン・ステーション（Penn Station）でロングアイランド鉄道（LIRR）に乗り換える。

地下鉄は自転車の持ち込みは無料だけど、鉄道は持ち込み料が５ドルかかる。しかも、一つの車両に積み込みが許されているのは１台だけ。自転車を持った先客がいると、他の可能な車両を探さなければならない。それを懸念して、今朝は思い切って早起きして乗り込んだのだけど、こちらも車内はがら空きだった。

LIRRの車両に載せたバイク

学生時代、サイクリング・クラブに入っていた友人が、日本では鉄道で自転車を運ぶ時は分解した上で輪行袋という専用の袋に入れなければ車両に持ち込めないと言っていた。その後も日本では電車に自転車をそのまま持ち込んでいる人を見たことはないから、そうした規則は今も生きているんだろう、きっと。

ニューヨークに住んでいるからといって、決して何でもかんでも米国の方がいいと思っているわけではない。しかし、基本の発想の部分で日米が大きくことなっていることを、この1年間で痛感させられた。

米国には、基本のところで国民がやりたいと思うことが最大限認められる社会が理想だという基本理念がある。一方で、日本は最初から何でもやっちゃいけないことばかりで、その後どこまで許してやるかを役人が裁量で決めていく社会になっている。だから秩序が守られていて社会は安定しているけど・・・新しいことが生まれない。

謂わば、米国は国民のために作られた自由型社会で、日本は役人のために作られた規制型社会。これは思考のパースペクティブの点で、空を自由に飛ぶ鳥と地面をもぐって進むモグラくらいの違いがある。

この数十年間を見て、日本でアメリカのようにイノベーションが（結果として）生まれない理由は、これでかなりの部分が説明できる。

日本人がイノベーティブではないということではない。ましてやDNAの問題ではない。人を取り巻く世の中の環境が問題なのである。

その証拠に、日本が太平洋戦争で敗戦し、それまでの軍国主義がアメリカ式の民主主義に移行し始め、財閥が解体され、それまでの権威者たちが肩書きを剥ぎ取られ、新しい秩序が生まれつつあった混沌の時代には、後のソニーやホンダが生まれている。

どうも我々は、食うや食わずの状況に追いやられて初めて、根本的なところの力が出てくるようだ。

米国ヤフーが在宅勤務を見直したわけ

米国のヤフーで、在宅勤務を見直し、6月からすべての社員に出勤を求めるという社内メモが人事部門責任者から全社員へ送られた。昨年ＣＥＯになったマリッサ・メイヤーのイニシアティブである。

チームで創造性を生むというやり方は彼女が昨年まで働いていたグーグル内で実践されている方法論だ。

「ヤフーをもう一度イノベーター集団にする」のが彼女の目的である。

ニューヨークタイムズなどの記事によると、在宅勤務によって生産性は上がったと報告されている。しかし、業務レベルの仕事の効率化が実現している一方で、仕事の質が低下したり、クリエイティブなアイデアが出にくくなっているのだろう。

社員全員が出勤していれば、自然とカフェテリアや廊下、階段の踊り場などで仲間たちと話をするようになる。そうしたところから思いも寄らなかったアイデアが出たり、コラボレーションの雰囲気が出てくることが期待できる。

もっとも、ただ在宅勤務を廃止するだけで期待通りに物事が進むわけではなく、社員たちが自由にアイデアを交わし合ったり、自然発生的にチームを作って課題にチャレンジしたりしていくような空間と時間とコミュニケーションとプロセスをどのように組織内にデザインしていくかが重要なポイントだ。

これは、在宅勤務が普通になった企業での見直し例であるが、翻って日本はどうだろう。自宅勤務で構わない仕事をさせるために、いまだ長時間の朝夕の通勤を社員に強いているところが多数だろう。

米国ヤフーの組織がどうなっているか知らないが、非製造業では今後は仕事の内容に合わせて次の３つの勤務形態に分かれてくるように思う。

研究・開発などをやっている人たちはオフィスなどの決まった場で集合的に仕事をする。営業職などは基本的に自宅から客先をまわるスタイルで、週に何日か勤務先に出勤する。 カスタマーサービスなどは自宅の作業が中心になる。

最初のタイプに優秀な人材がより多く就いている企業が、継続的にアイデアを生み、それを形にすることで競争優位を得ることができる。日本では（特に都会では）社員の通勤にともなうストレスや時間コストなどのマイナス面をどう軽減してやるかという厄介な問題の解決が鍵になる。

ところで今日の午前中、同じ建物に住むY澤さんに彼の研究留学先であるColumbia University Medical Center を案内してもらった。戦前からのビルが多く、改修に次ぐ改修で入り組んだ建物になっている。この巨大なセンターではリサーチ、教育、臨床が行われているが、重点は臨床よりリサーチに置かれている。

基礎研究を行っている棟を案内してもらいながら、興味深い話を聞いた。日本の大学病院との違いについて話をしていたのだけど、彼が言うには個々人の能力では日本の医師（リサーチャー）も遜色ないが、プロジェクトベースの研究チームで成果を出して行くのは米国人が圧倒的に勝っているとか。

おもな理由は２つ考えられる。まず、プロジェクト・マネジメントのノウハウとシステムが構築されていること。とりわけ日本に比べ、多分野の研究者が相互に協力し合いながら新たな発見に向かっていく気風がある。そして、メンバーのモーチベーションが高いこと（成果を出せないとプロジェクトが資金的に続かず、雇われている研究者は職を失う）。

日本の大学は、医学部だけではなくどこも縦割りのサイロであり、閉鎖的なムラの集合体である。だから他分野との交流などめったにない。他分野との境界や接合部分にこそ、面白い研究テーマがあるのだけど。